電気工事 ・太陽光発電

屋内配線工事

照明工事

照明工事には主に照明の交換、照明の新設や増設があります。

照明器具が故障した場合には照明の交換を行ったり、天井など手の届かない場所に取り付けてあるランプの取り替えも行います。

照明の新設や増設は新しく照明器具を取付ける場合に行いますが、それぞれ用途にあった照明を提案し、必要に応じて電源、スイッチ、配線工事を併せて行います。

LED照明工事

近年ご家庭でも事業者様でも、電力コスト削減のために注目を集めいているLED照明。
その種類も増えてきて、どれを選んだら良いか分からないというお客様のご相談を承り、用途に合わせて最適な照明プランをご案内しております。

コンセント増設工事

現在の設備環境において、使用機器に対するコンセントの数は間に合っているでしょうか？

大栄電気工事ではお客様のコンセントの設置状況を見直し、コンセントの増設をすることでタコ足配線をやめ、安全でスッキリした環境をご提案いたします。

動力設備工事

動力設備とは、電気エネルギーを機械エネルギーに変換する電動機およびその付属機器、装置（制御装置・保護装置・配線等）を指します。

具体的にはエレベーターなどの昇降機設備、エアコンなどの空調設備、水道の給排水などの衛生設備に電力を供給するための設備をいいます。

大栄電気工事ではこうした動力設備の配線工事を手がけています。

屋外配線工事

街灯工事

街路灯をはじめ、公園灯や駐車場灯などの設計・施工・メンテナンスを行なっております。

コストはもちろんのこと、街並み、景観にも配慮した設置工事を行います。

キュービクル工事

キュービクル式高圧受電設備（キュービクル）とは、発電所から変電所を通して送られてくる6,600ボルトの電気を、100ボルトや200ボルトに変圧する受電設備を収めた金属製の箱のことです。

キュービクルは、電気を必要とする商業施設や、店舗、工場、オフィスビルなど、様々な施設に設置されており、大栄電気工事では設置、保守管理を手がけています。

弱電工事

LAN工事

今やオフィスでもご家庭でも欠かすことのできないインターネット接続環境。大栄電気工事ではLANケーブルの敷設工事はもちろん、無線LANの構築も承っておりますのでお気軽にご相談くださいませ。

共聴工事

光回線とテレビを接続することで、アンテナを立てずに地上デジタル放送、BS/CS放送を複数のテレビで視聴することができるようになります。大栄電気工事ではこうした共聴工事のご依頼も承っております。

防犯カメラ設置工事

オフィスやご家庭の安心・安全に欠かせない防犯カメラの設置工事を承っております。
設計・施工はもちろんアフターフォローまで丁寧に対応をさせていただいております。

太陽光発電について

自宅の屋根などに太陽電池を設置し、太陽の光エネルギーを暮らしに必要な電気に変換する設備です。ソーラー発電とも呼ばれ、CO2の排出を抑えることができるためクリーンな発電方式です。

2012年7月より再生可能エネルギーの全量買取制度がスタートし、買取価格は1kwあたり34.56円(税込)で20年間固定価格にて売電可能になります。全量電力買取については現在1kwあたり37円です。(10kw以上設置の場合は1kwあたり34.56円(税込）になります。)

国の政策により、再生エネルギーに投資した一部が減税対象になります。
(詳しくは、経済産業省 資源エネルギー庁「グリーンエネルギー減税」を参照)
売電収入と減税が受けられる今がチャンスになります。また、全量買取制度だけではなく発電した電力のうち、一部は全量買取制度を適用した売電用システムとして、一部は自家発電システムとして、系統を分けて使用することも可能です。

万一の備えにもなる自家発電システムを多めにするか、売電収入を高めるために全量買取型システムとして運用するか、目的や費用対効果などを考慮し導入計画を立てる事ができます。

太陽光で生み出したエネルギーを使用することで、電力会社からの受電電力量を抑えることができ、省エネ・節電効果が見込めます。停電時にも自立運転機能を利用して、電気を使用することができます。

太陽光発電は、発電時にCO2(二酸化炭素)を発生しないクリーンエネルギーです。
地球温暖化防止はもとより、化石燃料の使用抑制等、ISO 14001の効果と環境保全に貢献します。

環境保護への積極的な姿勢をアピールすることで企業のイメージアップにつながり、CSRの取組や地域社会への情報発信、教育啓蒙などの、地域社会の一員として有効な役割を果たします。具体的なアピール方法としましては、「クリーン電力証書」の活用があります。クリーン電力証書とは太陽光発電を始めとした自然エネルギー発電を行っている企業に発行されるもので、その証書を商品や広告、ホームページ等に表示することで消費者や取引先の方々に「地球環境保全の為に活動している」という事を伝える事が出来ます。そうする事により、より幅広い範囲へのPRが可能になります。